関係人口をつくるために、観光をアップデートする。静岡県・南伊豆町の、観光を体験という視点で再編集した「南伊豆くらし図鑑」 賀茂郡南伊豆町

関係人口をつくるために、観光をアップデートする。静岡県・南伊豆町の、観光を体験という視点で再編集した「南伊豆くらし図鑑」

静岡県の伊豆半島最南端にある南伊豆町は、人口約8,000人のまち。日本の渚100選にも選ばれた弓ヶ浜海水浴場や温泉もあり、海や温泉好きが集まる観光地です。基幹産業が夏の観光業や農業であること、最寄り駅から車で20分かかることもあってか、少子高齢化や人口減少の問題があることも否めません。しかし南伊豆町では、今ある資源を活かしながら新たな層を呼び込もうとさまざまな施策が行われています。

Webだけど、空中戦ではなく地上戦。地域のリアルな課題を学生と一緒に解決へ導く、長野県塩尻市×信州大学・地域ブランド実践ゼミの「SMOUT」活用 塩尻市

Webだけど、空中戦ではなく地上戦。地域のリアルな課題を学生と一緒に解決へ導く、長野県塩尻市×信州大学・地域ブランド実践ゼミの「SMOUT」活用

年に100名以上の学生インターンを受け入れるという長野県塩尻市は、県内の学生ともさまざまな形でインターンシップを進めています。

移住事業をやっていたら、海外移住することになった話(移住のススメ!) オレゴン州ポートランド

移住事業をやっていたら、海外移住することになった話(移住のススメ!)

カヤックLiving代表になったのが2017年秋、2018年の6月には移住スカウトサービス「SMOUT」を立ち上げました。

SMOUTネット関係人口スコアランキング速報(2019/07/01) 移住研究所

SMOUTネット関係人口スコアランキング速報(2019/07/01)

移住スカウトサービス「SMOUT」では、インターネット上で各地域に関心を寄せたり、関わったりしている人を『ネット関係人口』と定義して、ネット上で関わる人たちを独自のアルゴリズムで計算し、「SMOUTネット関係人口スコア」と名づけ、地域ごとに算出しています。

開始から10年。地域おこし協力隊数は年5300人、地方への定着率は6割に。活用次第で地域力に差が出始めている 移住研究所

開始から10年。地域おこし協力隊数は年5300人、地方への定着率は6割に。活用次第で地域力に差が出始めている

こんにちは、ライターの甲斐かおりです。今回取り上げるのは「地域おこし協力隊」。今や地方移住を希望する人の入り口として欠かせない制度になっています。

人口約2万人の大分県竹田市に、ここ5年で200人以上が移住。地域おこし協力隊は40人超!移住担当・後藤雅人さんにその理由を聞きました 竹田市

人口約2万人の大分県竹田市に、ここ5年で200人以上が移住。地域おこし協力隊は40人超!移住担当・後藤雅人さんにその理由を聞きました

大分県竹田市(たけたし)は、九州中部、ほぼど真ん中に位置する大分県南西部の山間のまち。作曲家の瀧廉太郎が「荒城の月」の構想を練った岡城(おかじょう)が知られる城下町でもあります。JR豊後竹田駅を中心に、城下町らしい古い町並みと細い路地が残っていて風情があります。

地域の現場に根ざした地方創生の実践と研究開発を。SFCと地域連携による地方創生推進プログラム「地域おこし研究員」って? 移住研究所

地域の現場に根ざした地方創生の実践と研究開発を。SFCと地域連携による地方創生推進プログラム「地域おこし研究員」って?

「地域おこし研究員」制度をご存じでしょうか。「地域おこし協力隊」に似ていますが、こちらは慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス(SFC)の大学院政策・メディア研究科に設置された「社会イノベータコース」と、全国各地の11の自治体・団体が連携して取り組んでいるプログラムのこと。学生は「地域おこし研究員」として自治体・団体に任用されて地域に住み込みますが、SFCにも通ってみっちりと授業や課題などで鍛えられたり、現地でも遠隔の授業と指導を受け続けたりしながら、現場で実践と研究を行い、自ら成長しながら、地域を変える成果を実現していきます。

SMOUT 24時間オンライン移住相談室を振り返る! 移住研究所

SMOUT 24時間オンライン移住相談室を振り返る!

地域に行きたい人と地域の人とを繋ぐ移住スカウトサービス「SMOUT」は、6月4日(火)12:00から6月5日(水)12:00まで、「24時間オンライン移住相談室」を開催しました!

新任移住担当者向け!「移住・定住のための地域系サービスカオスマップ」から読み解く移住のいま 第1回〜地域のマッチングサービス編〜 移住研究所

新任移住担当者向け!「移住・定住のための地域系サービスカオスマップ」から読み解く移住のいま 第1回〜地域のマッチングサービス編〜

地域に関わるサービスは近年増加傾向にあり、移住研究所では2018年末に「移住・定住のための地域系サービスカオスマップ」を公開しました。

声をあげ続けなければ、伝え続けなければ、人は来ない。2018年度SMOUTアワードを受賞した北海道・下川町の、危機感からの関係人口づくり 下川町

声をあげ続けなければ、伝え続けなければ、人は来ない。2018年度SMOUTアワードを受賞した北海道・下川町の、危機感からの関係人口づくり

北海道北部に位置し、約3,300人が暮らす下川町。小さなまちでありながら、独自の暮らしのスタイル「ワーク・ライフ・リンク」を掲げ、2018年には国から“SDGs未来都市”の選定を受け、まちづくりや移住定住の分野でも注目を集めています。さらに先日発表された「2018年度SMOUTアワード」では、堂々のグランプリを受賞。そこで運用担当の下川町産業活性化支援機構タウンプロモーション推進部 タチバナユミコさんと広報 立花実咲さんに、移住・定住促進とSMOUTの活用について伺いました。