ここ数年、テレワークがさらに広がって移住のあり方も大きく変わってきました。これまでの移住は新しい場所で新しい仕事をするのがスタンダードでしたが、コロナ禍以降は仕事は変えずに住む場所だけを変えて、“普段はリモートワークで時々通勤”という働き方をする人が増えてきています。

ここ数年、リモートワークの普及などを追い風に、移住者が増加しているという神奈川県小田原市。東京（品川）から新幹線で最短26分という便利さもあって、移住の選択肢にのぼることも多いかもしれません。そんな小田原にはどんな人がいて、そして、これから小田原はどんなまちになっていくのでしょうか。

日本全国で5,000人以上が活躍している地域おこし協力隊。そのひとりひとりがさまざまな思いや夢を持って地域と向き合っています。 地域おこし協力隊になることは、今までの暮らしを離れ新しい環境に飛び込むことでもあります。仕事を変えるだけでなく、気候も風土も文化も変わります。今回は都市部から地域へと移り住んだ3人にお話を聞きました。

日本全国で5,000人以上が活躍している地域おこし協力隊。そのひとりひとりがさまざまな思いや夢を持って地域と向き合っています。 地域おこし協力隊になる理由には様々なものがありますが、その一つが自分の「やりたいこと」を実現するためというものです。何かやりたいことがあって、それを実現するためのステップとして地域おこし協力隊になる。もちろんその「やりたいこと」と地域の課題やニーズが合致する必要はありますが、合致すれば地域のためにも理想的な活動がそこに生まれるのです。

10月5日に開催された「SHARE SUMMIT 2021」では、「企業、個人、政府、自治体、NPO、教育機関が手を取りあい、持続可能な共生社会『Co-Society』の実現に向けた具体的な行動『Sustainable Action』を起こし、新たな社会を創造していく」というテーマのもと、「シェア」を起点に、地域社会やSDGsなど様々な分野で議論がかわされました。

日本全国で5,000人以上が活躍している地域おこし協力隊。そのひとりひとりがさまざまな思いや夢を持って地域と向き合っています。 そんな地域おこし協力隊になる大きな動機の一つが「移住」です。移住を決めたタイミングで、あるいは移住先を探す中で協力隊の仕事を知り、協力隊として赴任すると同時に移住する、それは地域おこし協力隊の主旨にもかなったあり方と言えます。

都心から新幹線で約30分というアクセスの良さと、海も山もある自然環境、箱根など人気観光地にも近いなど、さまざまな理由で人気が高まっている神奈川県小田原市。リモートワークが当たり前になり、たまに都心のオフィスに出社するという働き方が増えると、さらに移住者の人気を集めるのではないでしょうか。

小林市は宮崎県南西部に位置し、人口は約4万3千人、市の7割を森林が占め畜産が盛んな地域でもあります。この小林市が2015年に発表した移住促進PRムービー「ンダモシタン小林」は、見たことがある人も多いかもしれません。

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、テレワークの機会が増えた人も多いのではないでしょうか。これまでは都市部への通勤を前提に、通勤時間と環境を天秤にかけることも多かったのが、通勤の必要がなくなり、暮らす環境の自由度が増し、移住を考える人も増加傾向にあります。つまり、テレワークの普及によって働き方だけでなく、暮らし方も大きく変わりつつあるのです。

11月16日にオンラインで開催された「SHARE SUMMIT 2020」。「分断を乗り越えて、共生による持続可能な社会を創る」をテーマにさまざまなセッションが行われました。