北海道札幌市に拠点を置くNPO法人ezorockの活動は、石狩埠頭で毎年夏に開催されているRISING SUN ROCK FESTIVAL（RSR）の環境対策活動から始まりました。

コロナ禍のリモートワークが続いている人も、出社勤務に戻った人も混在した2022年。SMOUTの一般登録者数は2020年2月から2.3倍に増え、約48,000人（2023年3月現在）に。SMOUTを利用して関係人口づくりや移住・定住促進を図る地域も増え、892市町村（2023年3月現在）になるなど、地方に接点や拠点を持ったり、地方に移住をする動きはますます広がりを見せました。

関東平野を流れる利根川の源流域にあり、谷川岳をはじめとする名峰が間近に迫る群馬県利根郡みなかみ町。スキーや川下りなどの外遊びのメッカであり、温泉の湧き出るみなかみ町は、首都圏から新幹線で1時間程とアクセスもよく、近年のコロナ禍を経て若い世代の移住者が増加しています。25歳の環境活動家、宮﨑紗矢香さんもそのひとり。若者はなぜみなかみ町を目指すのか、宮﨑紗矢香さんと3人の先輩移住者たちの移住ストーリーです。

ここ数年、テレワークがさらに広がって移住のあり方も大きく変わってきました。これまでの移住は新しい場所で新しい仕事をするのがスタンダードでしたが、コロナ禍以降は仕事は変えずに住む場所だけを変えて、“普段はリモートワークで時々通勤”という働き方をする人が増えてきています。

日本全国で5,000人以上が活躍している地域おこし協力隊。そのきっかけはさまざまですが、ひとりひとり地域に向き合い活動しています。 コロナ禍の影響などもあり、移住を考える人が増える中で、移住先での仕事として地域おこし協力隊が選択肢の一つとして定着してきているように思い印象があります。そして協力隊を卒業した後、その経験を活かして地域で自分のやりたいことを実現する人も増えています。

北アルプス山域に広がる中部山岳国立公園。その一画をなす長野県松本市の乗鞍高原は、夏は避暑客、冬はスキー客が集う高原リゾート。2021年、環境省の進めるゼロカーボンパーク第一号に登録され、脱炭素化への取り組みをまちぐるみで進めています。

森づくりに関する先進的な取り組みや積極的な移住誘致で知られ、「2018年度SMOUTアワード」も受賞した北海道・下川町。人口3,300人の小さなまちに、2021年4月に名古屋から移住したのが谷山嘉奈美さんです。移住のきっかけとなったのが、SMOUTが2019年11～12月に募集した「ミステリーチケット」に当選したことでした。

日本全国で5,000人以上が活躍している地域おこし協力隊。そのひとりひとりがさまざまな思いや夢を持って地域と向き合っています。 「田舎で暮らしたことはないけれど、いつか移住したい」と考える人にとって、移住先で地域おこし協力隊として働けることは大きな後押しになります。今回は、移住先を決めるなかで、自然の持つ美しさや住人たちの雰囲気など、その地域の魅力を見つけたという3人にお話を聞きました。

山陰地方の豊かな森里海に抱かれた阿武町。はるか大昔の火山活動でできた起伏に富んだ大地は、大きな開発をうけることなく今に至り、漁業や農業、畜産業などの一次産業が長年営まれてきました。しかし、高度経済成長期に都市部への人口集中が進むと、まちの人口は減少の一途をたどり、現在は3,000人台をかろうじてキープしている状態です。しかし、一方で阿武町には毎年10人ほどの移住者があり、その多くが若者世代だといいます。そんな若者に選ばれるまち、阿武町が地方再生の切り札としてつくった施設が今年3月12日にオープンした「ABUキャンプフィールド」です。

山口県北部の日本海に面した人口3,000人のまち、阿武町。過疎に悩む自治体が多く存在するなかで、阿武町は人口減少が40年も先行し、基幹産業である漁業や農業の担い手不足が深刻な問題になっています。まちにはコンビニがなく、大きなショッピングセンターもありません。それなのに、阿武町には毎年コンスタントに若い世代の移住があるといいます。